自社ECとモール型ECどっちが良い？メリット・デメリット徹底比較

これからECサイトを始めようとしている方や

すでに楽天やAmazon(アマゾン)のようなモール型ECを運営している方は

「自社ECとモール型のECがあるけど、どちらで商品を販売すれば良いのか？」

「モール型ECを運営しているが、自社ECも始めてみたい」

などの疑問が湧いてきますよね。

今回は、自社商品はどちらでの販売が合うのかを

モール型ECと自社ECのメリットとデメリットを比較しながら見ていきましょう。

モール型ECのメリット

1.集客力がある

モール型ECの最大のメリットはモール自体に集客力があるということです。

ECサイトを立ち上げるにあたり集客は大きな課題になりますが、楽天やAmazon(アマゾン)、Yahoo!(ヤフー)ショッピングなど日常的に訪問するお客さんが既に多いところで商品を販売できるので集客の面での不安はありません。

2.簡単に出店できる

モール型ECでは登録し、審査に通れば簡単に商品を販売することができます。

既存のフォーマットがあるため、独自ドメインの取得やデザインなどの用意も入りません。

また、楽天であれ梱包や配送、倉庫についても楽天がサポートしてくれるためEC初心者でも安心して簡単にオンラインでの販売が始められます。

3.信頼性がある

楽天やAmazon、Yahooショッピングなどは知名度はもちろんのこと、ユーザーからのセキュリティー面での信頼が大きいです。

クレジットカード情報や住所などの個人情報をとり扱うECサイトは、セキュリティーの信頼性はとても重要なポイントになります。

モール型ECのデメリット

1.出店料や手数料がかかる

モール型ECは集客や配送まで簡単にできるだけあって、出店・販売するための手数料がかかります。

一般的には販売手数料や出品手数料、システム料金などが発生します。手数料はショップの利益を圧迫してしまうこともあるので、モール型ECで販売するときは各モールの料金体型の確認が必須です。

2.ショップの個性が出しにくく、商品の価格競争になる

モール型EC内では同業他社の商品が沢山並ぶため差別化が難しく、価格競争が起きやすくなります。

差別化が難しい理由の1つはモール内でのデザインやレイアウトは統一されており、ショップのカラーを前面に出せないことです。商品の検索結果では価格と共に他社商品と一覧で出されてしまい世界観やブランドイメージでの訴求が難しくなります。

3.顧客情報が取れない

モール型ECでの顧客情報はモールの所有物になるので、顧客リストから直接マーケティングメールを送ってリピーターを増やすなどの施策は打ち辛くなります。

自社ECのメリット

1.デザイン・機能などが自由

自社ECサイトは機能やデザインを自社の顧客やブランドイメージに合わせてカスタマイズができます。

例えば、ユーザーに合った決済方法や販売方法を用意したり、

サイト内のデザインはもちろんですが、商品のブランドイメージを伝えるブランドストーリーのページを追加したりと自社ECサイトではブランディングがしっかりできるので価格競争にはなりません。

2.費用が安い・利益率が高い

自社ECサイトではモール型ECでの出品でかかっていたような出店料などはかかりません。

ShopifyなどのASPのECサイト作成サービスなどを利用すれば、サーバー管理・保守にかかるコストや高額なランニングコストをかけずに自社ECサイトを運用することができます。

また、モール型ECとは違い価格競争にならないので利益率が上がります。

3.データ活用がしやすい

モール型ECとは異なり、データは全て自社ECのものとなります。なので、顧客情報や購入データを見ながらPDCAを回し、様々なマーケティング施策を打つことができリピートを率向上させることも可能です。

自社ECのデメリット

1.自力で集客しなければならない

モール型ECとは違い、自社ECは作っただけではお客さんは訪れません。

そのため、SEOや広告、SNSなどを活用してお客さんを自力で集める必要があります。

特にSEOや広告にはある程度知識が必要になるので、外注するか頑張って知識をつける必要があります。

2.成果が表れるまでに時間がかかる

自社ECを1から始める場合は集客し、リピーターを増やし利益を上げるのは短時間でできることではありません。

日頃から顧客情報や購入データを参考にPDCAを回し、マーケティング施策を行なっていく必要があります。

まとめ

モール型ECで始めるべきかと自社ECで始めるべきかは商材やターゲットによります。

例えば、ユーザーが価格を一覧で見て比べて購入するケースが多い日用品などはモール型ECで購入されることが多いです。

逆に品質やデザイン性のある商品だったら、ユーザーはあのメーカーのあの靴が欲しいと自社ECで買うことが多くなります。

また、若者がターゲットであればSNSを流入経路として入ってくる場合が多いため、自社ECがあればスムーズにショッピングカートへ誘導するようにカスタマイズすることが可能です。

ECを始めるにはユーザーと商材に合う方法で始めることが大切です。

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